帯広駅の賃貸（賃貸マンション・アパート）物件情報

帯広駅は北海道を代表するターミナル駅で、近隣の都市にアクセス可能です。帯広市は十勝平野の中心に位置し、日高山脈や十勝川に囲まれた環境ということもあって、自然との共生を目指したまちづくりが積極的に行われています。

帯広駅は、北海道帯広市西2条南12丁目にある根室本線の駅で、十勝地方における中心的な交通網の1つです。特急「スーパーおおぞら」や「スーパーとかち」など全ての旅客列車が停車するターミナル駅となっています。
また、北口には帯広駅バスターミナルがあり、市内線や郊外線を含む高速バス・路線バスが利用可能です。駅正面にはタクシープールも設置されており、各種交通手段によって札幌や旭川といった主要都市まで約2～4時間ほどでアクセスが可能となっています。
かつては国鉄によって広尾線や士幌線などが運行しており、廃線となった駅の中には観光スポットとしてそのままの状態で残っているものもあります。また、帯広駅を中心としたエリアは2008年に国が策定した都市と暮らしの発展プランとして注目されており、環境モデル都市に認定されると共に低炭素社会への貢献に注力しています。

北海道にある帯広市は、面積619.34平方キロメートル、2018年4月の時点で総人口16万6,000人を超えており、北海道を代表する地方都市となっています。
広大な十勝平野の中央部分に市街地が形成されており、日高山脈や大雪山系に囲まれていることが特徴的で、山岳部分は日高山脈襟裳国定公園に指定されています。このエリアは大規模な工作地帯として有名で、平地の約半分が農地となっており、帯広市の北部に流れる十勝川は流域面積が全国6位として知られています。
帯広市は原生林に囲まれたエリアや観光スポットが数多くあるため、観光客のために駅前にはホテルなどの宿泊施設が多く建てられています。土地が広いこともあって市街地では道路が幅広く設計されており、賃貸住宅も広々としたファミリータイプが多いことが特徴です。
帯広駅の南口には帯広の森運動公園や緑ヶ丘公園などがあり、自然と都市が調和した雰囲気となっています。さらに、十勝川温泉や十勝牧場も全国的に有名で帯広の観光客は多く訪れる人気スポットとなっています。
その他の有名な施設としては帯広競馬場があり、北海道開拓時代の農耕馬を使ったレースとして知られるばんえい競馬が世界で唯一開催されています。また、すでに廃線となった駅や汽車も人気があり、帯広市幸福町にある幸福駅はカップルで訪れる人気スポットです、同じ路線の愛国駅と合わせて、区間切符のキーホルダーが土産品としてよく購入されています。

市街地は中央部分が2つの街道で交わっており、東西方向に旧石狩街道、南北方向に旧広尾街道が伸び、そこから五面目状に幹線道路が作られています。帯広市の周辺にある観光スポットへの移動はバスやタクシーもよく使われており、帯広市の一部では乗り合いバスや乗り合いタクシーが利用可能となっています。
帯広駅では複数の交通手段が用意されていますが、札幌駅までのアクセスはJR根室本線、高速バス「ポテトライナー」を利用して3時間～4時間ほどかかります。

帯広では、子育てについて児童手当や各種養育費医療制度、幼稚園就園奨励費補助制度などが用意されています。さらに、ひとり親家庭等医療費助成制度や母子家庭の自立支援制度なども利用することが可能です。
施設としては、地域子育て支援センターや子育てサロンが各地域に点在。育児相談をしたり親同士の情報交換や交流をしたりすることができます。
さらに、帯広市は日本でトップクラスの日照時間であり、年間降雨量が少なく四季を通して過ごしやすい時期が続くのも魅力的です。帯広市内は土地が非常に広く、おおらかな雰囲気があるため、子どもをのびのびと育てる環境が整っています。公園なども多数あるため、子ども同士の遊び場に困ることはありません。

十勝平野の中央部にある帯広市では、自然とさらなる共生を目指した都市作りが進められています。特に、1974年に都市計画として決定した帯広の森事業では、市街地と十勝川などをグリーンベルトで囲む構想が100年計画として進行しています。それに付随して、帯広駅周辺では土地区画が整備され、みどりのまちづくり条例や帯広市環境基本条例などが策定されました。
さらに、広大な農耕地を効率よく利用するために、飼料自給率の工場に勤め、農畜産物の消費の促進やバイオマス産業都市構想による地域循環エネルギーの強化。二酸化炭素排出量削減を目指したゼロ・エネルギー住宅の推進、廃食用油の再活用などが行われています。
市民協働の取り組みも盛んで、アダプト・プログラムに基づいたクリーン・キャンパス・21では市の中心部で全体清掃が実施されるというボランティア活動をサポートする仕組みが整っています。
今後のビジョンとしては、再生可能エネルギーの活用により2030年までに二酸化炭素排出量30%の削減を目指し、2050年までに50%以上の削減が期待されています。具体的には、学校グラウンド跡地を利用してスマートタウンやモデルハウスの建設や市内定住の促進、環境モデル都市の徹底周知による地域活力の創出が行われています。